目次
中古戸建、中古マンションの平均築年数(フラット35利用者データ)
築年数 | 中古戸建 | 中古マンション |
---|---|---|
1年~5年 | 9.5% | 6.9% |
6年~10年 | 15.4% | 15.8% |
11年~15年 | 15.2% | 17.0% |
16年~20年 | 18.9% | 15.8% |
21年~25年 | 16.2% | 11.8% |
26年~30年 | 11.9% | 9.9% |
31年~35年 | 7.4% | 9.4% |
36年~ | 5.9% | 13.2% |
出典:住宅金融支援機構 調査部
調査データ情報
- 調査時期:2015年4月-2016年3月
- 調査対象件数:75,462件
- 調査主体:住宅金融支援機構
結果サマリー
中古戸建の平均築年数:17.7年
中古戸建の累積比率が50%を超えるのは築19年で54.3%
中古マンションの平均築年数:19.6年
中古マンションの累積比率が50%を超えるのは築19年で52.4%
中古戸建は16年~20年がボリュームゾーン
中古マンションは11年~15年がボリュームゾーン
中古マンションは36年~の割合が中古戸建よりも高い
※上記のデータは物件ごとの年齢別構成比ですので、全体の構成比ではないことに注意が必要です。
住宅購入の検討に生かせるポイント
中古戸建は16年~20年がボリュームゾーン、中古マンションは11年~15年がボリュームゾーン
築年数の平均が
- 中古戸建の平均築年数:17.7年
- 中古マンションの平均築年数:19.6年
ということと
- 中古戸建は16年~20年がボリュームゾーン
- 中古マンションは11年~15年がボリュームゾーン
ということからわかる通りで
10年~20年の築年数の中古物件が人気となっているようです。
「価格のが安さ」と「設備や住宅の機能の古さ」のバランスが取れるラインが10年~20年の築年数ということが理由として考えられます。
- これよりも築年数が浅い中古物件だと、それほど新築と比較して安くなっていない
- これよりも築年数が経過している中古物件だと、設備や塗装が古すぎて使えない(リフォームの費用がある)
というせめぎ合いの妥協ラインが10年~20年であると考えられるのです。
また、同時に10年~20年の築年数で物件を手放す方も多く、結果として市場に出回る中古物件の数も、この築年数ぐらいが多いということも理由になっているようです。
築年数にはそれほど偏りはない
上記のボリュームゾーンがある一方で、グラフを見ていただければわかる通り、それほど偏りがあるものではありません。
中古物件は築年数に合わせてニーズが変容していくため
- 築浅 → 新築に近いスペックだけれども価格は新築よりも安い
- 築古 → 価格がダントツに安く、自分でリフォームなどがしやすい
築年数による偏りはあまりなく、満遍なくデータが分布しているのだと思われます。
ということは、築年数で中古物件を選ぶ必要というのはあまりなく
- 物件価格
- 必要になるリフォームの費用
- 駅チカ
- 広さ
- 設備
など
のバランスで選ぶべきものと言えます。
同じ築年数20年でも、ボロボロの物件もあれば、比較的新築と言ってもわからないような物件もあるからです。
物件次第ということになるのです。
あくまでも、築年数は
- 「10年~15年」ぐらいで探す
- 「16年~20年」ぐらいで探す
というような物件選びの目安に過ぎないと考えるべきなのです。
築年数で気をつけなければならないのは耐震基準
昭和56年6月1日に現行の耐震基準が導入されました。
阪神大震災などでも言及されていましたが、この耐震基準前に建てられた物件とこの耐震基準後に建てられた物件では、損壊の度合いの差がかなりあったのです。
結局、フラット35などの融資基準にも「現行の耐震基準に即していること」というものがあるので、築年が昭和56年6月1日以前の物件には注意が必要なのです。
築年が昭和56年6月1日以前の物件はかなり安い価格になっている反面、「地震に弱い」「地震リスクが大きい」ことを意味します。この場合は耐震補強などのリフォームをすることが一般的ですが、数百万円の費用がかかるため、結局割高になりかねないのです。
中古物件購入時には「築年数で気をつけなければならないのは耐震基準」であることを忘れないようにしましょう。
まとめ
中古物件の築年数は満遍なく分布しているため、それほど気にする必要はありません。
ただし、現行の耐震基準に則しているかどうかは、非常に重要なチェックポイントですので、中古物件を選ぶ検討している方は忘れずにチェックしましょう。